磁気共鳴信号を増幅し、生体内のフリーラジカルを画像で捉える
DNPを用いて、生体内のフリーラジカルや酸化還元代謝をMRI画像として捉える研究用イメージング技術。
研究発の技術 DNP-MRI 動的核偏極 MRI 磁気共鳴 フリーラジカル画像化 レドックス代謝イメージング
実用化の段階
研究実証販売
会社沿革はKeller初号機開発とMR VivoLVA販売開始を記載し、論文はDNP-MRI装置の製品化を報告、販売代理店もMR VivoLVAの取扱い開始を公表している。
4製品
17提携・顧客
3特許
0出資者
しくみ
解こうとしている課題
従来のMRIでは捉えにくい生体内の酸化還元状態や代謝などの機能的変化を、非侵襲的な画像計測で観察すること。
どう動くか
小動物に安定フリーラジカルの造影剤を投与し、体外からマイクロ波を照射して電子スピンを励起する。電子側の磁化を周囲の水素原子核へ移して信号を増幅し、フリーラジカルの分布や代謝による変化を間接的に画像化する。会社説明では、常温で観察できる点も特徴。別方式のPHIPではパラ水素の磁化を13C核などへ移し、超偏極溶液を生成する。
できるようになること
会社・大学の説明では、病態や薬剤への反応を研究するための機能情報を得て、疾患の仕組みの解明や治療法開発に役立てることを目指す。臨床診断への普及は確認できず、現状は研究・前臨床用途が中心。
技術の出自：九州大学 先端融合医療レドックスナビ研究拠点の生体レドックス分子イメージング研究。関連するDNP-MRIの研究は岐阜大学大学院医学系研究科の薬理病態学分野でも行われている。 出典1 出典2 出典3 出典4 出典5
使われる場面
- 小動物の生体内レドックス状態・代謝の画像化
- 疾患モデルや病態の前臨床研究
- 薬剤・抗酸化物質などの研究評価
- PHIPによる超偏極溶液の生成と13C MRI代謝イメージング
- 液体・固体試料のT1/T2測定
優位性の主張
会社の主張
会社は、安定フリーラジカルを小動物に投与して常温下でDNP画像化し、生体内の代謝を観察できるシステムとして紹介している。 出典
会社の主張
会社は、GIGA Spin BuilderがPHIP法により常温・低磁場で簡便かつ短時間に超偏極溶液を生成できると説明している。 出典
第三者の評価
2015年の論文は、試作DNP-MRI装置でガラス管ファントムの画像解像度0.15 mmを報告し、日本レドックスによる製品化を記載している。 出典
第三者の評価
販売代理店はMR VivoLVAについて、1.5テスラのネオジム永久磁石を用い、液体ヘリウムや複雑な冷却システムを不要とする小動物MRI装置と説明している。 出典
製品・サービス
販売中
Keller（小動物用DNP画像化装置）
in vivo DNP imaging装置。小動物のフリーラジカルや代謝の変化を画像化する研究用システム。 出典
大学・研究機関、製薬企業などの前臨床研究者
これまでの歩み 新しい順
提携先・顧客
顧客
量子科学技術研究開発機構 会社が主な納入先として公表。 出典
顧客
国立循環器病研究センター 会社が主な納入先として公表。 出典
残りの11件を表示
顧客
長崎国際大学 会社が主な納入先として公表。 出典
顧客
West Virginia University 会社が主な納入先として公表。 出典
販売提携
ゼロシーセブン株式会社 MR VivoLVAの国内取扱いを2025年9月に開始。 出典
提携
国立大学法人東海国立大学機構 日本レドックス等とDNP-MRI関連特許を共同出願。 出典
提携
GRC株式会社 日本レドックス等とDNP-MRI関連特許を共同出願。 出典
提携
国立大学法人九州大学 日本レドックス等と磁場印加装置特許を共同出願。 出典
提携
株式会社プロテリアル 磁場印加装置特許の共同出願人として掲載。 出典
提携
学校法人九州文化学園 日本レドックスと生体計測関連特許を共同出願。 出典
特許
主な分野DNP-MRIシステム・制御、磁場印加装置、MRIによる生体計測
海外出願True
JP5866720B2／磁場印加装置（国際公開 WO2014007124A1） 日本レドックス株式会社、国立大学法人九州大学、富士電機株式会社、株式会社プロテリアル ／ 日本特許は登録後、Google Patents上でFee Relatedにより失効。欧州出願は取下げ扱い。 出典
JP6783982B2／Biometric method（生体計測方法） 日本レドックス株式会社、学校法人九州文化学園 ／ 登録・Active（Google Patents表示） 出典
JP7357210B2／DNP-MRIシステム、装置および制御方法等（国際公開 JPWO2022210565A1） 日本レドックス株式会社、GRC株式会社、国立大学法人東海国立大学機構 ／ 登録・Active（Google Patents表示） 出典