カーボンナノチューブを含む液を凍結乾燥し、軽い多孔質材を作る
カーボンナノチューブ(CNT)を含む水系材料を凍結乾燥して作る超軽量多孔質材「SoramateX™」。軽量性に加え、電磁波対策・断熱・吸音などの機能を持たせる。
株式会社ソラマテリアル 名古屋大学発 / 愛知県 名古屋市
研究発の技術 カーボンナノチューブ 超軽量材料 多孔質材料 凍結乾燥 電磁波遮蔽・吸収 吸音
実用化の段階
研究実証販売
大型サンプル展示や浮遊デモ、用途別の試作・評価が公表されている一方、素材の販売開始や量産・顧客採用は確認できない。
2製品
4提携・顧客
3特許
0出資者
しくみ
解こうとしている課題
航空宇宙機やモビリティの軽量化と、電磁波ノイズ、熱、騒音への対策を両立する材料の不足に取り組む。
どう動くか
CNTを水に分散させた液体を凍結し、真空下で水分を昇華させて、多数の微細な空隙を持つ構造にする。会社は密度を空気の0.5~10倍の範囲で調整できると説明している。用途に応じてCNTの構造や複合化を調整し、電磁波シールド・吸収、熱、音の管理に使う材料を開発。名古屋大学の研究紹介では、加熱時に内部の空気が外へ押し出されることで浮上する仕組みも説明されている。
できるようになること
大学・公的機関は、軽量化が課題となる宇宙機、航空機、ドローン、次世代通信機器などへの応用可能性を示している。材料に遮蔽・吸音・断熱機能を持たせることで、機器の軽量化と電磁波・音・熱の管理を同時に目指す。
技術の出自:名古屋大学大学院工学研究科 化学システム工学専攻を中心とした超軽量材料システム研究。JST CRESTの研究支援を契機に研究が進展。 出典1 出典2 出典3 出典4
使われる場面
- 宇宙機・人工衛星の軽量化と電磁波遮蔽
- 航空機・ドローン・eVTOLの軽量化、電磁波・音・熱の管理
- 自動車・モビリティ部材
- 通信機器の電磁波遮蔽・吸収
- ウェアラブル電磁波シールド製品
強み
会社は、SoramateX™の密度を空気の0.5~10倍にでき、電磁波対策・断熱・吸音などの機能を持たせられると説明している。 出典
第三者の評価愛知県は、同社材料の密度を0.0005~0.01 g/cm³と紹介し、電磁波シールド・吸収、断熱、吸音機能を確認したとしている。 出典
大学の発表名古屋大学は、共同研究中の超軽量電磁波遮蔽材料について、従来のアルミニウム材に対して約270分の1の軽さを訴求している。これは当該材料・研究条件に関する大学発表の値。 出典
会社の説明をもとにまとめた。大学や第三者によるものには、印を付けている。
製品・サービス
これまでの歩み 新しい順
残りの6件を表示
2025-03
海外出展
カナダ:Aeromart Montréal 2025の参加企業リストに掲載。素材は航空宇宙・モビリティ用途を対象として紹介されている。
提携先・顧客
共同開発
国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学 超軽量材料の宇宙適用性に関する共同研究契約を締結。 出典
共同開発
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA) 宇宙探査イノベーションハブと超軽量材料の宇宙適用性を共同研究。 出典
共同開発
国立大学法人東北大学 超軽量電磁波吸収材の次世代エアモビリティ・通信共生研究に参画。 出典
共同開発
国立大学法人秋田大学 超軽量電磁波吸収材の次世代エアモビリティ・通信共生研究に参画。 出典
特許
3 件 出典
会社名と関連研究・出願人名でGoogle Patents、J-GLOBALを検索し、超軽量材・CNT・電磁波遮蔽に関連する記録3件を確認。会社名義の出願は見つからず、大学等の出願記録を含む。
主な分野CNT表面修飾・分散、CNT複合多孔質材料、電磁波遮蔽・吸収積層シート
海外出願あり
電磁波遮蔽用積層シート(JP7692564B2、WO2021230140A1ほか) 国立大学法人山形大学、国立大学法人東海国立大学機構、株式会社パナソニック、パナソニック ホールディングス株式会社、日本ゼオン株式会社 / 日本登録(JP7692564B2、Active)。Google Patents上で米国・欧州・中国・台湾・国際出願のファミリーを確認。 出典
表面修飾炭素材の製造方法(JP6066184B2、出願JP2013015994A) 国立大学法人名古屋大学、Tokai National Higher Education and Research System NUC / 消滅(出典の表示: Expired - Fee Related) 出典
電磁波遮蔽用積層シート(特開2025-116071、出願JP2025087056A) 国立大学法人山形大学、パナソニックホールディングス株式会社、国立大学法人東海国立大学機構、日本ゼオン株式会社 / 日本公開出願。2025年8月公開時点で審査・登録状況は未確認。 出典