軟X線の透過量から、食品や医薬品の包装不良を検査する

軟X線の透過量を測る包装検査装置と、放射線信号を増幅するガス電子増幅器(GEM)。現在の主力事業は食品・医薬品包装の検査。

サイエナジー株式会社 東京大学発 / 神奈川県 相模原市中央区宮下 / 2005年設立
研究発の技術 軟X線検査 ガス電子増幅器(GEM) 放射線検出 包装品質検査 食品製造 医薬品製造
実用化の段階
研究実証販売
会社沿革では軟X線検査装置を2010年に発売し、現行製品ページと導入事例で製造ラインへの導入を公表している。
3製品
2提携・顧客
3特許
0出資者

しくみ

解こうとしている課題

包装工程では、シール部分に内容物が挟まる不良やしわを目視で検査する負担があり、印刷・金属蒸着フィルムでは光学センサによる検査も難しい。

どう動くか

軟X線はフィルムを透過し、内容物やシール部分の異物・しわなどに応じて透過量が変わります。センサや検査装置がその差を読み取り、包装機に組み込めるセンサ型や、画像処理でシール部を検査する装置として使います。GEMは微細な孔を持つ導電層付き基板に電圧をかけ、孔内の電場で電子を雪崩増殖させる放射線検出部材です。

できるようになること

会社は、包装機に組み込める軟X線センサや検査装置により、目視検査の自動化と製造ラインの省力化・効率化を目指すとしている。食品・医薬品包装の品質検査に利用されている。

技術の出自:東京大学・理化学研究所との共同出願が確認できる。会社は高エネルギー物理学分野の放射線検出システム開発を創業時の目的として説明している。 出典1 出典2 出典3 出典4 出典5

使われる場面

  • 食品・医薬品の軟包装シール検査
  • 包装機内部での噛み込み・位置ずれ・枚数検査
  • 高エネルギー物理学・放射線検出の研究用部材

優位性の主張

会社の主張
FIXシリーズは噛み込み検査に適したX線エネルギーと画像処理を用い、高い検出精度を実現すると会社が説明。定量的な比較条件は公開ページに記載なし。
会社の主張
X線センサシステムは包装機に後付けでき、従来のX線検査装置より小型・低価格を実現すると会社が説明。価格比較の条件は公開ページに記載なし。 出典
第三者の評価
東北学院大学の研究報告では、実験にサイエナジー製GEMを使用したと記載。性能優位性の第三者比較評価ではない。 出典

製品・サービス

販売中
FIX-7 / FIX-8 軟X線検査装置

軟包装のヒートシール部における内容物の噛み込みやしわを検査する装置。 出典

食品・医薬品などの包装製造事業者
販売中
X線センサシステム LINE型 / SPOT型

軟X線の透過量を測り、噛み込み・位置ずれ・枚数などを検査する包装機組み込み型センサ。 出典

包装機メーカー、食品・医薬品などの包装製造事業者
販売中
SMASH ガス電子増幅器

学術研究用に販売されたGEM部材。ガス中で放射線により生じた電子を増幅する。 出典

大学・研究機関などの放射線計測研究者

これまでの歩み 新しい順

2012-06
資金調達
金額は非公表 出典
2007-10
資金調達
金額は非公表 出典

提携先・顧客

顧客
株式会社トパック 粉末小袋包装のシール部への粉末噛み込み検知にX線センサシステムを使用。 出典
顧客
シーラック株式会社 充填後の噛み込み目視検査を自動化する目的でX線センサシステムを導入。 出典

特許

3 件 出典
サイエナジー株式会社を出願人・共同出願人とするGoogle PatentsおよびJ-GLOBAL検索で確認した3件。調査範囲内の件数であり、全保有知財の網羅件数ではない。
主な分野ガス電子増幅器(GEM)、放射線検出器、ガス電子増幅フォイルの製造
特開2007-234485 / JP5022611B2「ガス電子増幅器、ガス電子増幅フォイルの製造方法および放射線検出器」 理化学研究所、サイエナジー株式会社、国立大学法人東京大学 / 登録(Google Patents記載) 出典
特開2009-206057「ガス電子増幅器及びこれを使用した放射線検出器」 サイエナジー株式会社 / 公開公報。登録状況は確認できず。 出典
特開2009-245688 / JP5159393B2「電子増幅器およびそれを用いた放射線検出器」 サイエナジー株式会社 / 登録後、Google Patentsに「Expired - Fee Related」と記載。 出典

会社の規模

従業員13名(2020-03-11時点) 出典
資本金7,840万円 出典
大学との関係関連ベンチャー
公式サイトscienergy.jp

大学との関係

共同研究
東京大学 長崎総合科学大学の研究所報告では、サイエナジーが寄付した研究部門の活動として、東京大学の研究グループとの共同研究が記載されている。 出典
調査日:2026-10-03
このページの出典:10件
法人番号:1021001015901
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